このクイズは全米プロフェッショナルエンジニア協会（ＮＳＰＥ）がホームページ上に掲載したものをＪＳＰＥが和訳したものです。 あなたのエシックス度はどのぐらいでしょうか？
チャレンジしてみませんか？
因みにＮＳＰＥの判定基準は下記の通りです。
- 正解が23-25問（92%-100%）の場合： Superior
- 正解が20-22問（80%-88%）の場合 ： Good
- 正解が17-19問（68%-76%）の場合 ： Fair
- 正解が16問以下（0%-68%）の場合 ： Poor
次の文章に記載された行動はCode of Ethicsに照らし合わせて、True（正しい）ですか？False（誤っている）ですか？
回答と、準拠するCode of Ethics はこちらにあります。
- プロフェッショナルな職務を遂行のエンジニアは、注意深く公衆の安全、健康および福祉を 考慮しなければならない。
- エンジニアはその事実を雇用者か顧客に通知すれば、自分の力量の分野外のサービスを実行してもよい。
- エンジニアは、文書であってかつエンジニアの雇用主や顧客または公衆の最良の利益と一致しているステートメントであれば、主観的かつ不完全であっても発行してもよい。
- エンジニアは、誠実な代理人または受託人として各雇用主・顧客のために働かなければなら ない。
- エンジニアは、公衆の健康・安全・福祉を守るために必要とされる、誠実な活動を保証する ことを要求されてはならない。
- エンジニアは、その活動が自分の雇用主や顧客の利益を危険にさらしたり譲歩する可能性がある場合、州や連邦法の条項に従うことが要求されなくてもよい。
- エンジニアは、その判断が、生命・財産を危うくするような環境のもとで否決・無効とされ る場合には、雇用主や顧客およびその他適切な当局に知らせなければならない。
- エンジニアは、適用可能な基準に適合している技術書をレビューしてもよいが、承認しては ならない。
- エンジニアは、法律・本規定により承認されたり要求された場合を除いては、雇用主や顧客 の事前の同意無くして、事実・データ・情報を漏らしてはならない。
- エンジニアは、詐欺や不誠実な事柄に関与していると考えられる個人・企業に対し、もしそ うした企てや活動が適用すべき州法や連邦法に矛盾していないと判断されない場合は、名前を貸したりビジネスに関わってはいけない。
- エンジニアは、本規定を侵害することを知った場合であって、修正されずに30日の期間経過した場合には、適切な職業集団に、また関係する場合には当局にレポートしなければならない。さらに求められた場合には情報・助力を提供し当局に協力しなければならない。
- エンジニアは、教育・経験に裏づけされた特定の分野の仕事のみを引き受けなければならない。
- エンジニアは、自分専門能力を有していない事項を扱う図面や書類に対してサインをしてはならないが、自分が指揮・コントロールせずに準備された図面や書類であって他の指定された団体によって適切に準備された図面や書類に信頼・信用を持つ場合にはサインをしてもよい。
- エンジニアは、全体としてのプロジェクトコーディネーションの責任を引き受けることができるが、各技術部分の図面や書類を含む全体プロジェクトの技術書にサイン・押印しなければならない。
- エンジニアは、専門の報告書、ステートメントあるいは証言において、主として顧客・雇用主への最良の利益を考慮しながら客観的で誠実であるように努力しなければならない。エンジニアは、そのような報告書、ステートメントあるいは証言にはすべての必要かつ関連する情報を含めなければならず、それらはエンジニアが報告書を準備するために顧客によって雇用されていた日付の記載がなければならない。
- エンジニアは、事実と、能力による知識に基づいた題材につき技術的な見解を公表してもよい。
- エンジニアが誰の利益を話しているかについての利害関係者を明白に識別し、かつエンジニアがその問題において得るかもしれないあらゆる利益の存在をさらけ出すことによって自分のコメントを前置きすること無しには、エンジニアは利害関係者によって励起されたり利害関係者のためになる技術的な問題に関する声明、批判、議論を発表してはならない。
- エンジニアの判断やサービスの質に対して影響を与えるもしくは影響を与えるように見えるような問題である場合、エンジニアは利害関係の衝突を含むようなあらゆる問題に関係しないほうがよい。
- もし状況が十分に開示されてかつ関係者一同によって合意がある場合でなければエンジニアは、同一プロジェクト上のサービスに対して、もしくは同一プロジェクトに関連するサービスに対して、二つ以上の団体から金銭的なまたは別の方法で報酬を受け取ってはならない。
- エンジニアは、エンジニアが責任を担う仕事に関連して外部の代理人から、金銭上の約因や有価約因を直接もしくは間接的に求めてはいけないが、そのような報酬が完全に公開される場合、受け取ってもよい。
- 政府や準政府行政体や行政局のメンバーやアドバイザーもしくは被雇用者として公共のサービスに従事するエンジニアは、私的なまたは公的なエンジニアリング業務においてエンジニアやエンジニアの組織によって懇請されたり提供されるサービスの判断に対し、そうした判断が専門能力を有していないことによる技術的なエンジニアリング上の問題を抱えていない限りは、判断に参加してもよい。
- エンジニアは、その組織の社長や役員がメンバーとして働く行政体からの契約を求めたり受け入れてはならない。
- エンジニアは故意に自分の資格を偽ったり、積極的に書面で書かれた自分あるいは提携者の資格について虚偽の説明を許してはならない。エンジニアは、自分が以前の雇用主の元での雇用期間中に実行した仕事に対する承認を認めてもよい。雇用の懇請に付帯するパンフレットやその他のプレゼンテーションは、実施した仕事とエンジニアが企業に雇用されていた日付を具体的に表示されなければならない。
- エンジニアは、公共企業体の契約の裁定に影響を与える、もしくは契約の裁定に影響を与える目的の効果があると公衆が合理的に解釈できるようなあらゆる貢献を、そうした貢献が適用可能な連邦もしくは州の選挙運動財政法や規則に従っている場合を除いて、直接的にもしくは間接的に提案したり、与えたり、懇請したり、もしくは受けたりしてはならない。
- エンジニアは、雇用主や顧客と相談した後に自分の誤りを認めなければならない。
Copy Right by NSPE/JSPE
2009年7月 日本プロフェッショナルエンジニア協会（JSPE）翻訳